たき火で携帯電話充電

今や携帯電話は必需品。外出中にうっかり充電切れ、などという経験は誰でも1度や2度はあると思います。

平時であれば、コンビニなどでも充電する事は出来ますが、先の東日本大震災を例に出すまでもなく、災害などでは電気そのものが停止してしまう可能性があります。

そんな災害時にも活躍しそうな新商品についてのニュースを目にしました。

その名も「発電鍋」。

ベンチャー企業のＴＥＳニューエナジー（大阪府池田市）は、お湯を沸かしながら電気機器を充電出来る「発電鍋」を開発。間もなく販売を開始するそうです。

たき火をしながら携帯電話やラジオなどの充電が可能で、災害時の緊急電源として期待出来そうです。

直径約１６センチ程という、この発電鍋。鍋底の下側に、電気を通す導体と呼ばれる素材で構成される発電器を取り付け、鉄のカバーで覆われています。

導体の下部は火に近く高温である一方、鍋の底に近い上部は湯で冷やされるため、温度差が電圧に変換される性質により発電するという事ですが、正直なんのこっちゃさっぱりです。

やっぱり、発明家は凄いですね。しかし、これこそまさに、必要は発明の母。

充電はＵＳＢ接続を利用し、「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の場合、３～５時間で完了するとの事。

ＵＳＢ接続ができれば、ラジオや懐中電灯など一般的な電化製品も充電出来るようです。

これはアウトドア派でなくても要チェックですね。

7月のトレーニングのご案内です。

トレーニングのご案内です。

『Personal Protection School・Basic-ONE』

日時：20011年7月31日（日）　10:00～18:00（予定）
場所：東京都内（品川区付近を予定）
料金：15,000円（セット申込割引等あり）
定員：10名
主な内容：講義　警護の基礎、状況別の警護方法など。実技　エスコートの基本など。
お問い合わせ等：トレーニングのお申し込み、詳細等については下記メールフォームよりご連絡ください。
https://mailform.mface.jp/frms/renya/o24klq72p5q5

身辺警護は決して特別な技術ではありません。むしろ、家族や恋人など貴方にとっての大切な人達を、貴方自身が護る為に、日常生活の中で必要となる知識と技術なのです。性別や格闘技の経験等は一切関係ありません。この機会にぜひ、警護という世界の一端に触れてみて頂ければと思います。

過去のトレーニングの様子や概要については、近日中にブログアップする予定です。

土砂災害リスクは高まっている

東日本大震災では津波の被害と原発災害が大きく取り上げられ、報道等にもあまり出ていませんが、河川などにおける洪水や土砂崩れによる二次災害が懸念されています。

決壊や亀裂などの被害は計約３４００カ所確認され、現在応急工事でさえ終了していません。気象庁は８月の天候を多雨傾向と予測しており、国や県は「６月末までには終えたい」と対策を急いでいます。

国土交通省や各県によると、東北や関東などの１２都県で、これまでに国の直轄管理河川で計２１１５カ所、県などの自治体管理河川で計１２９３カ所の被害が確認されているそうです。

それらの場所の中には避難所に近いものも少なくなく、県などは緊急対策に乗り出しています。

政界が保身とパワーゲームで貴重な時間と国費を浪費している内に、被災地をはじめとする「現場」は、今この瞬間も危機にさらされているという事です。

ニュースから考える事③

神戸学院大で女子学生が元交際相手の男に刺された事件では、兵庫県警が、ストーカー被害者を自動的に特定できる「１１０番通報登録制度」を活用して安全確保を図っていましたが凶行を防ぐ事は出来ませんでした。

１７日午後２時４３分。県警の通信指令課が女子学生の１１０番通報を受信。県警は女子学生の事前の登録に基づき、通報から３８秒後には緊急配備。さらに衛星利用測位システム（ＧＰＳ）機能で女子学生の所在地を特定し、出動場所を指示。通報から約１０分後、交番の警察官が現場に到着し、女子学生を確認しましたが、その直後、そばにいた元交際相手の容疑者に女子学生と警察官が包丁で刺されたという状況でした。

実は先月１６日に、被害女性が同容疑者にネクタイで首を絞められる事件が起きており、警察は被害届を促したが、女子学生が断っていたという事です。
警察としては容疑者の実家と連絡を取り、ストーカー行為をさせないよう指導した他、直接容疑者に面会して警告を与え「誓約書」も書かせていました。

県警は容疑者の所在の情報を共有するなど、大学側との連携も図っていました。大学では、キャンパス内の警備員室に容疑者の顔写真を張るなど、出入り口周辺の警戒を強化していたといいます。

事件発生前から県警と大学が連携し、被害防止対策を進めるなど過去の教訓が生かされた一方で、ストーカー犯罪対応の難しさが改めて浮き彫りとなりました。

後から言うのは簡単なのですが、「最悪を想定する事」が出来ていれば、或いは防ぐ事が出来たか、少なくとも最悪の状況は避ける事が出来たのかも知れません。

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ニュースから考える事

福島原発事故を受けて、EUでは原発のストレス・テストを提案しているそうですが、自然災害に対してはリスクを考慮されているにも関わらず、空からの航空機墜落のリスクは項目にないそうです。

また、人的エラーについても同じくテストから漏れていました。
EUでは、ストレス・テストの細目を5月12日にも決定し、年末までに結果を公表する予定との事。

但し、原発反対のオーストリアの環境相は、テストは義務でなく、また独立した専門家の立会いもなく行われる為、意味がないと批判しています。

福島原発をはじめとする日本の原発でも、地震の震度や津波の高さなど、リスクの設定そのものを電力会社自身が実施している為、意味がないという発言を耳にしました。

原子力～と名のつく専門委員も複数あるようですが、今回の事故を見れば機能していない事は明白です。

事故対応は何もかもが後手後手で、保障等についても役員報酬を削減等々と言っていますが、削減されても数千万の収入がある方々もいる状態。

原発の影響で生活そのものの危機に立たされている方々がいる現状を理解しているのでしょうか。政府も東京電力も、いい加減に、今本当にするべき事に気付いて欲しいものです。

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